
福利厚生の一環として従業員向けにクローズなサイトを構築できます。
あらかじめ登録しておいた社員データと照合し、会員登録をさせることも可能です。
B2Eシステム概略図(B2Eショッピングサイト事例の1)
B2Eとは、企業と企業の従業員との間で取り交わされる電子商取引 のことです。
企業の福利厚生の一環として行うことが多く、従業員を雇用している企業が自社製品を安く従業員に提供する場合や、他の企業の商品・サービスなどを安く提供する場合などがあります。
■顧客企業側のメリット
よくある社内販売や社員販売は、企業側が従業員にチラシなど配り注文を受け付ける場合、他社の営業マンがやってきて注文を受け付ける場合などがあります。B2Eはそれの電子版といえます。
B2Eにすることで、従業員はいつでも好きなときに注文ができます。また会社側が一括注文をするわけではないので、配達先も自由に選べます。顧客企業側は、注文を取りまとめたり、各社員に配るなどの手間がかかりません。
■ショップ側のメリット
一般市場には流通させたくない商品も限定的なB2Eでは販売が可能です。またB2Eは一般的に購買率が高く効果的にマーケティングができます。
『EC-Next』では様々なB2Eのショッピングサイトが構築可能です。代表的な2つのパターンをご紹介します。
1. 自社商品を自社の社員に販売
■サイト運営者=販売者:1顧客企業
■購入者:1顧客企業の従業員
自社の従業員が購入するショッピングサイトです。商品の販売・注文管理は従業員を抱える企業自身、もしくは委託された外部の企業が行います。
自社の従業員以外が会員登録をすることのないよう、あらかじめサイト運営者が従業員データを登録し、サイトで新規会員登録されたデータと一致する場合のみ会員登録することが可能です。
例)洋服のメーカーがショッピングを運営。自社の商品を従業員向けに安く販売する。シーズンが終わって売れ残った商品やB級品など一般市場で販売できない商品を扱う。
2. 複数の企業の従業員に対し直接販売
■サイト運営者=販売者:1ショップ
■購入者:複数の顧客企業の従業員
契約をした各顧客企業の従業員に対し商品を販売します。各顧客企業ごとに販売価格を変えて販売することもできます。
また顧客企業の従業員の注文額に応じて、顧客企業に手数料を支払います。
例)大学生協が複数大学の学生に対し商品を販売するショッピングサイトを運営。大学ごとの売上額に応じ、大学に手数料を支払う。商品は様々なメーカーのものを扱うが、大学生協側で在庫を持たない商品はメーカーに管理画面を提供し、直接出荷処理をしてもらうことも可能。
B2Eとは、企業と企業の従業員との間で取り交わされる電子商取引のことですが、 「企業とその従業員」を、「グループとそのメンバー」と捉えれば、EC-Nextの特長的な機能をそのまま生かすことができます。
適用例
・保育園/幼稚園から大学・専門学校等の教育機関とその生徒、もしくは先生
・自治体とその職員
・実店舗とリピーター
B2Eショッピングサイトは、一般に消費者の購買意欲が高く販売側もターゲットが絞りやすいことから、サイト立ち上げ期からある程度の注文数が見込まれます。
そのため バックヤード(出荷・物流)の効率化 についてもご検討されることをお勧めします。
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